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失敗しない新規事業 |
コンサルティングの現場や身近なトピックスからマーケティングのヒントを
お届けする『マーケティング小咄』。今回のテーマは、新規事業。
所謂アベノミクスによる最大の効果は、中小企業経営者の意識を
些かなりとも前向きにさせたことであると申せましょう。
実益は伴わずとも、市中における資金の流通量が増え
起業や新規事業への後押しも進められています。
春以降、新規事業に関するご相談件数が増加しています。
とはいえ、実際にサポートさせて戴くのは、その内の一部です。
その主たる理由は、事業案件自体に
成功が見込めないであろうと判断されたためです。
初めにお話を伺った段階で、全く市場性が見込めなかったり
或は実現性が無い旨お話しさせていただく場合も少なくありません。
勿論、改善の余地があればご提案しますし
できる限りのアドバイスはさせて戴きます。
こうした際、憤慨して帰られる方もいらっしゃれば
製品や事業内容を見直して、再度ご相談にいらっしゃる方もあります。
ここで重要なことは、新規事業の成功を確約することは難しくとも
失敗を予見することは、かなりの確率で可能であるということです。
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新規事業に必須のプロセス |
予見される失敗要因は修正可能な場合もあれば
変更できない本質的な問題ということもあります。
前者であれば、修正案を共に考え
失敗要因を潰しながら、成功に導くこともできます。
時には対象市場の変更や、製品ポジションの変更という
事業の根幹ともいうべき部分を見直すことさえあります。
しかしながら、基のアイデアがあまりにも陳腐であったり
相談者ご自身が頑なである場合、全く改善の余地はありません。
100を超える新規事業案件の実績から、成功確率80%を
標榜して参りましたが、近年、それは90%以上となっています。
理由は、成功に導くための知識やスキルが上がったわけでも
市場環境が好転したからでもありません。
偏に、失敗要因を見極める目が養われたのだと思います。
予見できる失敗を、見過ごすわけにはいかないのです。
成功は確約できずとも、失敗は予測できる。
その結果が、成功確率90%という実績となったのです。
新規事業のアイデアは、先ず事業計画に落とし込み
可能性を見極めることが始まりです。
その次の段階でフィジビリティ・スタディを実施して
充分な成算が見込まれれば、初めてスタートすべきです。
新規事業に迅速な意思決定は欠かせませんが
これだけは、省略してはいけないプロセスです。
今日の一言: 失敗を 見極め上がる 成功率
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